教育費は、子どもの将来のために必要な大切な資金です。
事前に積立などで備えておくのが基本です。
しかし、さまざまな理由で教育費の準備ができない家庭もあるでしょう。
教育費の準備ができない場合、どのような対処法があるのでしょうか？
教育費を調達する
教育費の準備が目標額に届かないときには、他から調達するしかありません。
それには、奨学金や教育ローンを利用するという方法があります。
検討する順番としては、まずは奨学金です。
所得条件や成績条件が合わず奨学金が借りられなかったときは、公的教育ローン、最後に民間教育ローンという流れが一般的です。
奨学金
経済的に困難な学生を支援する制度で、子どもが借り手です。
給付型、貸与型の順で検討しましょう。
貸与型には、無利子の第一種奨学金（選考基準しい）と、有利子の第二種奨学金（年利3%が上限で利子がかかる）があります。
主な奨学金の種類
- 日本学生支援機構の奨学金
- 地方自治体の奨学金制度
- 大学独自の奨学金制度
公的教育ローン
日本政策金融公庫の教育一般貸付（国の教育ローン）で、親が借り手です。
借入可能額は学生1人あたりにつき350万円（海外留学資金は450万円）までです。
固定金利タイプで金利も低く、日本学生支援機構の奨学金と併用することも可能です。（所得制限あり）
民間教育ローン
銀行、ろうきん、JAなどが取り扱う教育ローンです。
借入条件や借入金額の上限、適用金利は取り扱い金融機関によって異なります。
教育費借入の注意点
奨学金や教育ローンを利用する場合は、返済計画を立てておくことが大切です。
返済が滞ってしまうと、子どもの将来に影響を与える可能性があります。
教育費の準備は、家庭の状況や子どもの進路によっても変わってきます。
専門家に相談することで、最適な方法を見つけることもできることでしょう。
教育費調達のまとめ
教育費が足りないからといって、子どもの進路を狭めないようにしましょう。
子どもの希望する進路があっても、経済的な理由で諦めざるを得ない状況は避けたいものです。
教育費の準備ができない場合でも、上記の対処法を参考にして、子どもの教育を諦めずに進路を実現できるようにサポートしましょう。
