選ばれし者だけがiDeCoを始められる。
iDeCoに関しては「やった方がいい」「やらない方がいい」と意見が分かれるのが多い印象です。
iDeCoの特徴を知ると、そのように意見が分かれることにも納得ができます。
今回は、iDeCoの特徴と、どんな人がiDeCoをやった方がいいのかを確認してみます。
iDeCoの概要
iDeCoは、個人型確定拠出年金の英語表記の頭文字から付けられた愛称で、私的年金の一種です。
私的年金とは任意で加入する自分で作る年金のことです。
毎月の掛金を積み立てて、それを自分で決めた投資信託などの商品で運用し、60歳以降に月々または一時金として受け取ります。
掛金は月々5000円から1000円単位で設定できますが、上限は人によって異なります。
（公的年金の被保険者種別や勤め先の企業年金制度の加入状況により異なる）
iDeCoのメリット
iDeCoの最大のメリットは、税制優遇があることでしょう。
<積立時の所得控除>
iDeCoの毎月の掛金は、全額が所得控除の対象となります。
要は、節税になる、ということです。
所得の多い人ほど、所得控除の効果は大きいです。
<運用益の非課税>
通常、株や投資信託で運用して利益が出た場合には、利益に対して20.315%の税金がかかりますが、iDeCoで運用した場合にはそれがかかりません。
<受取時の各種控除>
年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の対象となります。
iDeCoのデメリット
それではiDeCoのデメリットは何でしょうか？
<原則60歳まで出金できない>
60歳以降にならないと資金を取り出すことができません。
急に何かお金が必要になったとしても引き出すことができないのです。
<解約できない>
原則として途中解約することもできません。
支払いが困難になった場合には、掛金の減額や停止をすることはできなくもないですが、iDeCo最大のメリットでもある節税効果が低くなるので微妙です。
一度スタートさせたら60歳まで支払い続けるのが前提です。
<人によっては税制優遇がない>
所得税や住民税を支払っていない場合、iDeCoに掛金を拠出しても、所得控除の効果がありません。
iDeCoに加入した方がいい人
それでは結局、どんな人がiDeCoをやるべき人なのでしょうか。
上記のメリット・デメリットを考慮すると
- ある程度の安定した収入があり
- 急にお金が必要になった場合にも対応できるだけの十分な貯蓄があって
- 毎月の掛金を60歳まで問題なく支払うことができるので
- 税制優遇を受けながら
- 老後資金を計画的に準備したいと考えている
という人にはiDeCoは向いているかもしれません。
このような条件をクリアした方はiDeCoを検討してみるとよいでしょう。
iDeCoまとめ
将来的な資金計画を持たずに気軽にiDeCoを始めても失敗しがちです。
iDeCoを始めるならしっかりと検討した上で始めましょう。
本日の内容はここまです。
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