最近、私が保有する投資用アパートの火災保険の更新時期がやってきました。
それをきっかけに、火災保険や地震保険についての重要性や契約時のポイントを再確認することとなりました。
今回は、その経験をもとに、火災保険と地震保険に関する知識を皆さんと共有したいと思います。
保険料の変動について
驚いたことに、前回の更新時よりも保険料が割と値上がりしていました。
主な要因としては、火災保険自体の料金上昇が挙げられます。
火災保険は、過去3～4年間に発生した火災事故の件数やその際の保険金の支払い額に基づき、保険料が決定されるシステムとなっているようです。
前回契約より5年経っていたので値上がりもわかるのですが、1.5倍ほどの保険料になっていました…。
火災保険と地震保険の必要性
生命保険の加入には賛否が分かれるところかと思いますが、火災保険と地震保険については、加入をお勧めします。
実際に私自身、建物が全損するレベルではなかったものの、地震による損害でそれなりの保険金を受け取り、その支払いがとても助かった経験があります。
火災保険の基本
火災保険は、火事や雷、風水害など特定の原因による住宅や家財の損害を補償するものです。具体的には、「住宅火災保険」と「住宅総合保険」の2種類があります。
住宅火災保険：火災や落雷、破裂・爆発、風災・ひょう災・雪災による損害を補償
住宅総合保険：さらに外来物の落下・飛来・衝突、水漏れ、騒じょう・労働争議、盗難、水災の補償を加えたもの
ただし、地震による被害は補償されないため、それに備えるは別途地震保険への加入が必要です。
地震保険の基本
地震保険は、地震・噴火・津波を直接または間接の原因とする火災・損壊・埋没・流失による建物または家財の損害を補償します。
建物または家財が全損、大半損、小半損、一部損のいずれかに該当したときに保険金が支払われます。
火災保険とセットでの加入が必要で、単体での加入は認められていません。
すでに火災保険に加入している人は、後から付帯することも可能です。
契約する際のポイント
火災保険
火災保険を契約する際には、建物と家財の契約が別々になることを念頭に置く必要があります。
住宅ローンを組む際、火災保険の契約が必須とされることが一般的ですが、この際、火災保険の補償対象は主に建物に限定されます。
したがって、家財の補償も必要と考える場合は、別途、家財の補償を含む契約を行う必要があります。
保険金額を設定する際の基準は、同じ家を再建するのに必要な価額、すなわち「再調達価額」が一般的に用いられます。
地震保険
地震保険については、契約金額は火災保険の契約金額の30%～50%の範囲で設定可能で、建物については最大5,000万円、家財については最大1,000万円が限度額となります。
地震保険料の一部は、一定の条件を満たせば「地震保険料控除」として、課税所得から控除できます。
この控除は、年末調整や確定申告の際に適用可能なので、申告を忘れないようにしましょう。
まとめ
火災保険と地震保険はそれぞれ異なるリスクを補償するものです。
経験を通じてその重要性を再確認しました。
皆さまも適切な保険選びをして、安心した生活を送るための一助としてください。
